【竜理事長のメッセージ】子宮頸がんワクチン、接種勧奨の中止でAYA世代女性のがん発症と死亡者増。大阪大が推計―積極接種の再開を。

子宮頸がんワクチン、接種勧奨の中止の影響大きい
2000年～03年生まれの日本人女性―頸がん発症17,000人、死亡は4000人
大阪大学研究グループが推計

子宮頸がんワクチン接種勧奨の中止により、2000年から2003年に生まれた日本人女性が子宮頸がん発症が1万７千人増え、死亡者が４千人増えるという大阪大学産婦人科による研究結果が、イギリスのオンライン科学誌サイエンティフィック・リポーツで発表された。

日本では2013年4月から定期接種がスタートしたものの…2カ月でストップ

子宮頸がんは、ヒトパピローマウイルス（HPV）のうち特定のタイプが性行為によって子宮頚部に感染することが主な原因である。国の統計によると、毎年1万人以上が新たに子宮頸がんを発症し、3千人近くが亡くなっている。ワクチンは、特定のタイプのHPV感染を防ぐ働きがあるとされ、日本では世界に大幅に遅れて定期接種が2013年4月から開始された。小学6年～高校1年の女子を対象に国の定期接種となり、市町村が個別に通知して接種を呼びかける「積極的勧奨」になった。しかし、注射された部位の疼痛がひどくなって長引くなどの健康被害を訴える人が相次ぎ、同年6月に定期接種のまま勧奨を中止した。そのため、対象となる年齢のワクチン接種が激減する結果となって17年が過ぎた。

勧奨中止前は7割が接種。
勧奨中止後、接種率は0.2～14.3％に激減

阪大の研究は、ワクチン接種の勧奨が中止されて接種率が減った影響で、子宮頸がんにかかったり、亡くなったりする人の数が、勧奨を止めなかった場合と比べてどう違うかを推計したものである。国は、2010年に接種費用の補助を始めており、1995～99年度生まれは７割前後の方が接種したが、勧奨中止の影響を受けた2000～03年度生まれは接種率が0.2～14.3％に低下していた。研究では、2000～03年度生まれの接種率が、７割近い水準で続いていた場合を想定。実際の接種率と比較し、発症者や死亡者がどの程度、増えるかを推計した。その結果、接種率が激減した2000～03年度生まれの女性では、ワクチン接種を続けた場合と比べて、将来に子宮頸がんにかかる人が約1万7千人、亡くなる人が約4千人増える計算になったという、恐るべき結果である。そして、大阪大学の上田豊講師は、一刻も早くワクチン接種の勧奨を再開すべきだと述べている。